編集後記―ともに成長する“仲間”を見つけるために

ポイント(この記事は2分で読み終わります)
  1. 少子高齢化社会に向かって
  2. 人材をどうとらえ、どう対応するか
  3. 企業側の努力と意識改革がカギに

今回は、とくに「ベンチャー×人材」に着目してインタビューを敢行しました。取材に協力していただいた5社は、それぞれがとても魅力的で、人材以外の部分でも学ぶことが多いインタビューとなりました。ぜひ、何らかのヒントを得ていただきたいと思います。

人生における問題の大半は、“人”に関係していると言われています。それは、起業についても同じです。自分だけですべての仕事が完結できるということはありません。だからこそ、人についてじっくりと考えてみる。そのようなきっかけになればと思います。

少子高齢化社会に向かって

帝国データバンクの調査によると、2017年の段階において、実に、企業の43.9%で正社員不足に悩まされているとのこと。この数字は前年度比6.0ポイント増であり、過去10年で最高となっています。つまり、会社の規模にかかわらず人材不足は顕著なのです。その背景にあるのは、言わずと知れた「少子高齢化」です。人が絶対的に少なくなっている現状を鑑みれば、それだけ、企業が人を採用するのが難しくなるのは必然でしょう。ただ、だからと言ってあきらめてしまっては、事業そのものが成り立ちません。

では、どうするべきなのでしょうか。大切なのは、時代が変化していることを認識しつつ、人材というもののとらえ方についても変えていく必要があると理解することではないでしょうか。つまり、雇用する側が人材についての発想を柔軟にしていくのです。
「人材不足に対する企業の動向調査(2017年1月)」帝国データバンク

人材をどうとらえ、どう対応するか

過去、優秀な人材と言えば、「高学歴」ということが挙げられていました。たしかに、まだ社会に出ていない人材を評価する場合、学歴がひとつの指標になるのも当然でしょう。ただ、そのような基準は現代でも通用するものなのでしょうか。大学全入時代において、学歴そのものはあまり評価の対象にはなりそうにありません。どの大学を出ているかに関しても、特殊な技能を身につけているのならまだしも、“勉強”ができることが、優秀な人材と評価するに値するのかは未知数です。

なぜなら、とくにベンチャー・スタートアップが抱えている命題は、イノベーションを起こすことに他ならないからです。そしてイノベーションとは、既存の体型に則った学習ではなく、異質なところから生まれてくるものなのです。

企業側の努力と意識改革がカギに

働き手の減少という大きな流れに対して、私たちができることはそれほど多くはありません。国家単位の課題に対しては、対策も限られているのです。残念なことではありますが、この数年に起きるであろう大きな時代の流れは変えられないかもしれません。しかし、変化が起るとわかっている以上、それに対処するために行動することはできます。

とくに人材の問題に関していえば、自分たちのスタンスを明確にすることで、不足する人材に対応するための方策を検討することは十分に可能でしょう。大切なのは、企業側が積極的に努力し、中から意識改革をしていくことではないでしょうか。変わってしまうことを嘆いても仕方がありません。率先して変化に対応することにより、人材の問題に対処することができるはずです。その先にこそ、未来があるのです。

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