本気で会社を成長させたいと思ったときに経営者がするべきこと

ポイント
  1. 小さな会社ほど「超高速」、「超筋肉質」、「超明確」、「超一致団結」を目指すべき
  2. 経営者の決断と断捨離がポイント
  3. 社員成長にコミットできるか

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小さな会社の経営者が本気で会社を成長させたいと思ったときに
是非読んでいただきたいと思っています。

結論から申し上げますが、小さな会社ほど一点突破で、「超高速」、「超筋肉質」、「超明確」、「超一致団結」な会社を目指さなければいけません。

小さな会社の経営者が本気で会社を大きくしたいと思ったときの戦略や考え方、するべきこと、してはいけないことを具体的に説明していきます。

小さな会社が最速で成長するための戦略とは

まずは小さな会社が最速で成長するための戦略についてポイントを説明します。

小さな会社はまるでリソースがない

小さな会社というのは、大きな会社に比べて、人、お金、情報、モノ、ノウハウなどほとんどリソースという意味で大きく負けています。これが小さな会社の現実なわけです。
当たり前なのですが、小さな会社というのは、大きな会社の戦い方とは全く異なります。
小さな会社の経営者は自分達がどのような状況なのか?を理解をして、勝てる可能性が高い作戦=戦略をしっかりと理解をする必要があります。まずは決定的にリソースがないんだということを理解しましょう。

会社には必ず競争相手がいますので、自社が世の中から必要とされ続けるためには、
どのような戦略に基づいて経営をしていくのか?ということはとても大切です。

小さな会社にあって大きな会社にないものとは

小さな会社はリソースがとにかくないと言いました。
では、逆に、小さな会社の強みというものは何でしょうか?

大きな会社と比較してみると、

・スピード
・経営者=当事者の情熱とその伝播
・小さな事業でよい

というこの3つが最低あると思います。

スピード

スピードというのはとてもわかりやすいと思います。意思決定のスピード、社内を動かすスピードなど全てにおけるスピードです。もし小さな会社にもかかわらずスピード感がありません、スピードが遅いという場合には、この会社が成長することはほぼ不可能と言ってもよいでしょう。まずは何が何でもスピードは外してはいけません。小さな会社は「超高速」でなければいけません。

経営者=当事者の情熱とその伝播

ここも小さな会社ならではのものです。ビジネスにおいて当時者の情熱や熱量というのは、重要な成功ポイントになります。経営者の場合には、命がけでビジネスをしていますので、圧倒的な情熱、熱量を多くの場合持っています。大きな会社では担当者が基本的に当時者となりますが、情熱、熱量には大きなアドバンテージがあります。また、小さな会社ほど人が少ないので、経営者の圧倒的な情熱や熱量を社員に伝播させやすいです。
この情熱みなぎるチームをつくることができるかということは小さな会社においてとても重要なことになります。小さな会社は「超一致団結」でなければいけません。

小さな事業でよい

小さな会社の場合には、事業の大きさなどに制約はありません。大きな会社の場合には、会社がそもそも大きいので会社の大きさ的に一定の事業規模が見込めないような事業はやりません。つまり小さな事業というのは大きな会社は入ってこないので、小さな会社間での競争になるということです。この点も競争相手が誰かという意味でとても大切になります。


・スピード
・経営者=当事者の情熱とその伝播
・小さな事業でよい

この3つというのは是非意識をしておきましょう。

経営者がやらないことを決める

小さな会社ですので、決定的にリソースがありません。そのため、徹底的にやらないことを決めることが大切になります。やらないことを決めても、決めても、リソースは足りないくらいです。だからこそ明確に、これでもかというくらいやらないことを決めます。余計なことをやっている余裕など一切ないのです。

小さな会社の経営者にありがちな考え方として、あれもこれもとどんどんやることを増やしていき、タスクに追われているという経営者がいます。やることがありすぎて、優先順位を決めてというやり方でなく、そもそもやらないことを決めることでやることを極限までシンプルにすることが大切になります。優先順位よりも劣後順位を意識するようにしましょう。小さな会社は「超明確」でなければいけません。

小さな会社ほど経営理念や経営目標をしっかりと持つ

小さな会社ほど、リソースがありませんので、寄り道はもちろんできませんし、
社員との仲間割れ、社員が力を全然発揮できない状況をつくってはいけません。
人数が少ないわけですので、社内が一致団結となっていないということは異常事態だと思いましょう。

ここでとても重要になるのが、明確なゴールを設定するということになります。

会社における明確なゴールというのが、経営理念、経営目標になります。
経営理念というのは、会社がそもそもなぜ存在しているのか?を示すものであり、また、経営者をはじめ社員まで全社の行動を司るものでもあります。

経営理念は比較的抽象的なことが多いので、経営理念を具体化した目標として経営目標があると思ってください。

たとえば、山を登ろうと思ったときに、高尾山を目指すのか、富士山を目指すのか、エベレストを目指すのか、どの山を目指すのかが経営目標だと思ってください。どの山を目指すのかによってやるべきことなどが全て変わるわけです。

登る山が決まると、現状とのギャップ、どうしないといけないか=準備するべきことが明確になっていくわけです。

ただ登る山を決めるだけでなく、ここに期限も入れるのが経営目標です。
1年後に登るのか、3年後に登るのか、期限が変わると、準備の仕方も変わります。

このように経営理念、経営目標が明確になることによって、会社がどこを目指していて、何をしなければいけないのかが見えてくるわけです。ゴールである決めた山を登るために、どんな人=社員が必要なのか、社員はどんな力をつけないといけないのかがとても明確になります。目標が明確になることで、ゴールから逆算した計画をつくることができ、計画に基づいて日々の進捗が良いのか、悪いのか、悪い場合にはどの程度、何を改善するべきかということが見えてきます。経営理念や経営目標を立てることで、「超筋肉質」を目指すわけです。

経営理念、経営目標がないと、この会社はそもそもどこを目指していて、何をすればいいのかがわかりません。社員からすると、自分の役割や期待されていること、いつまでに何ができていればいいのかわからず、経営者自身も目標がないので、日々の中で指示が曖昧になったり、一貫性がなかったりということが起きてしまいます。

経営理念のつくり方などについては合わせてこちらもお読みください。
経営理念を徹底活用で会社が強くなり業績アップする話

小さな会社はナンバー1のポジションをまずは獲得する

経営理念、経営目標の話をしましたが、経営目標というのは、達成ができた、できなかったということが〇か×で、誰でも同じように評価できるような具体的な目標でなければいけません。小さな会社はまず明確に登る山を決めることをしますが、この際に、何でも構いませんのでナンバー1といえる山を目標として設定をするべきです。

この地域におけるこの分野のマーケットシェアがナンバー1ということでもよいと思いますし、お客様満足度で他社比較してナンバー1など、様々な目標を考えることができますが、ナンバー1にこだわる、ナンバー1の状態をつくるということがとても重要になります。1番を目指すということは会社をより同じ方向にむかせやすいですし、1番となれたときに経営者、社員も大きな自信や誇りを持つことができます。会社の安定性という意味でも1番を目指すこと自体が全社でPDCAサイクルを回す大きなきっかけになり、商品力強化、販売力強化などに落とし込まれます。

中小企業が成長できない原因をわかりやすく書いていますので、こちらも合わせてお読みください。

中小企業が成長できない要因と成長するために経営者が変わるべき話

小さな会社の戦略を支える「決断」と「徹底的な断捨離」

小さな会社の基本的な戦略として、一点突破で、「超高速」、「超筋肉質」、「超明確」、「超一致団結」を目指すべきということを説明してきました。

一点突破で、「超高速」、「超筋肉質」、「超明確」、「超一致団結」を実現するために、
経営者には、「決断」と「徹底的な断捨離」が求められます。

小さな会社ほど社長の決断力が重要

小さな会社ほど社長の決断力がとても大切になります。
小さな会社だけに、社長がこうすると決めればすぐにその通りになるということが小さな会社の最大の強みでもあり、弱みでもあるわけです。決断がうまくいけば、小さな会社の良さである機動力、スピード感が活きますが、決断が間違えてしまうと体力がありませんのでとてもダメージを負いやすいわけです。

やり方でなく、決断によって会社の結果は決まっている

会社というのは、やり方で決まるのでなく決定で決まっているわけです。
決定速度が何より大切になります。このときのポイントとして、正しい決定をしようとすると時間がかかってしまったり、必要以上に慎重になってしまうことがあります。
経営者の仕事は、方針を決めることです。方針を実行するのが社員の仕事です。
経営者の仕事ということをしっかりと理解しましょう。

決断力と一言でいっても、ここには様々な要素が入ってきます。
決断するスピード、決断の精度、決断の精度を上げるための経営者としてのルールなどがあります。次に書きます、「徹底的な断捨離」というのがまさに小さな会社の経営者にとって決断の精度などを上げるためのルールとなるものだと思ってください。

小さな会社ほど「徹底的な断捨離」が重要

断捨離とは、下記のイメージです。

断:入ってくるいらない物を断つ。
捨:物理的にずっとあるいらない物を捨てる。
離:物への執着から離れる。

断とは

入ってくるいらない物を断つということです。小さな会社の経営者ほどあれもこれもとどんどん新しいことを思いついたり、実行することがあります。これ自体は本来良いことでもあるのですが、会社組織などがまだまだ弱く、仕組みづくりに専念するべきときに、実は経営者自身が妨げたり、次々にタスクが生まれることになり本来集中するべきことに集中できない原因をつくっていたりします。そのため、小さな会社の経営者ほどやめることを決めて、減らすことを増やすべきなのです。良くしようと改善しようとなると、結局は新しい方法など導入してやることが増えますが、そうでなく、減らすことを増やすということがとても大切になります。

確信を持って必要と言えないことはやめる

何となく必要そうだからという理由でやることリストなどにタスクを入れていることは結構あります。タスクに限らず物理的な物も同じです。しかし、小さな会社の経営者にはやるべきことに集中して取り組むことが欠かせません。なんとなく必要そうとか、やったほうがよさそうというレベルのことは全てやめるべきです。確信を持ってこれは必要だということが言えないことなどはやめましょう。

捨とは

物理的にずっとあるいらない物を捨てるということです。コロナ時代になり、完全にビジネスのルールが変わりました。対面を基本とするルールから、オンラインや非対面が基本となっています。ビジネスモデル自体の変革を多くの会社が求められています。新しい時代のルールに対してもそうですが、そもそも物理的に不必要なものはどんどん捨てて、軽く、小さく、動きやすい状況をつくっておくべきです。物理的に必要のないものが多いというのは、そこに金銭、時間など様々なコストがかかっていることを理解するべきです。

離とは

物への執着から離れるということです。
特に小さな会社の経営者の場合には、最短で目標達成に貢献しないものはやめるべきです。
そのためにも、そもそもルールを決めておくということが大切です。
たとえば、新規事業などについては、最初に明確な撤退基準と投資基準をつくるべきです。
ここまで伸びなければやめる、ここまで伸びたら投資するなどといった基準です。

本業でない、副業や新規事業的なものが本業のスケールを妨げていることが多々あります。実質的には大した業務などはなく物理的に時間などはかかっていないのですが、社長の時間や思考が奪われることが一番マイナスでお金以上に大きい損害なのです。
とにかくしなくてはいけないことに集中しましょう。

小さな会社ほど経営者自身と社員の成長にコミットをする

小さな会社はとにかくリソースがないので難しい戦略などは相性がよくありません。
一点突破で、「超高速」、「超筋肉質」、「超明確」、「超一致団結」な会社を目指すべきです。

独自のノウハウで勝負し続けられる会社というのは実際にはとても少ないと思います。商品力が優れていたとしても常に売れる商品をつくり続けることも難しいです。
今後ますますテクノロジーの進化よって商品力などで差をつけることはとても難しくなっていくこともあると思います。つまり商品やサービスに大きな差がなくなったときに競争は何によって決着するのか?ということが重要な問いになるわけです。

小さな会社にとって「人」が実質的な商品やサービスとなる

商品やサービス自体で大きく他社との違いをつくることができない会社が増えていくと思っています。そのような状況にあって、何が他社との違いとなり、会社の競争力を決めるのか?というと、間違いなく人になります。人がどれほど優れているのか?ということで会社の競争力が決まってくるわけです。

小さな会社がそもそも大きな会社と戦うということはあまりなかったわけで(大きな会社が手をつけられないような事業を選ぶという意味)、小さな会社は自分自身と他の小さな会社との競争となることが多いわけです。

小さな会社は小さな会社との戦いにおいてまず勝つことが大切です。
多くの小さな会社の経営者は、この記事で書いている戦略と反対の動きをしていることが多くあります。そのため、あなたが小さな会社の戦略を徹底することができると、他の小さな会社との戦いにおいては圧倒できるわけです。

小さな会社ほど人に投資をし、育成をしなければいけません。ここでいう人というのは経営者自身~全ての社員です。

経営者自身が経営者品質を高めることが最初です。
経営者によって社員品質が決まってきます。
社員品質が商品・サービス品質を決め、商品・サービス品質によって売上や利益が決まっているわけです。

社員教育などはもちろんしていくべきですが、経営者としての品質を高める学びを経営者自身がし、並行して社員向けに教育をしていくということが大切です。

社員教育として、するべき第一歩とは

社員教育として、するべきだ第一歩としては、経営理念、経営目標を社員にしっかりと理解をさせるということだと思います。経営者自身が小さな会社の戦略を理解して、自社の経営理念、経営目標をしっかりと考えることです。経営目標に基づいて、各社員には何を期待していて、どのようになっていってほしいのかをしっかりと、社員本人が腹落ちし、具体的に何をしていくことが社員にとって必要なのかを理解させることです。
会社の目標と社員の日々やっていることが一致している状況をしっかりとつくりだすことが大切です。ビジネスマナーなどの研修も大切ですが、それ以上に経営理念、経営目標、各社員の目標、やるべきことをしっかりと理解をさせることが何よりまず重要です。

中小企業経営者が理解をするべきマネジメントの全体像も合わせてお読みください。
会社を成長させ続けるための中小企業のためのマネジメントの話

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著者プロフィール

伊藤 健太

伊藤 健太

1986年生まれ、横浜出身、慶應義塾大学法学部卒業。

23歳の時、病気をきっかけに、小学校親友4名、資本金5万円で株式会社ウェイビーを創業。

10年間で10,000人を超える経営者、起業家の「組織づくり」「売上アップ」に携わる。

社長がいなくても回る強い組織、仕組みをつくる「01組織クラウド

小さな会社、個人事業主のビジネス成長を実現する「01クラウド

の01シリーズを展開中。

2016年10月より、世界経済フォーラム(ダボス会議)の日本代表選抜
2018年9月より、徳島大学客員教授就任
2020年4月より、iU 情報経営イノベーション専門職大学客員教授就任

「行動の品質」「自分の力で稼ぐ力を身につける本」など著書7冊。
日経新聞、エコノミスト、NHKなどメディア掲載も多数。