年収1000万円以上稼げる仕事・職業を紹介!

年収1,000万円はサラリーマンにとっての1つの目標です。しかし、実際に年収1,000万円を稼いでいるという人は決して多いわけではありません。つまり、普通に働いていても年収1,000万円は達成できないのです。
今回は年収1,000万円以上を稼げる仕事や職業を紹介しながら年収1,000万円を達成する方法について説明します。

1 年収はどのように決まっているか?

年収1,000万円を達成できる仕事について考える前に、まずは年収とはどのように決まっているのかについて見ていきましょう。

 1 サラリーマンの年収

サラリーマンの場合、その給料は会社から支払われます。つまり、サラリーマンが年収1,000万円を達成するためには、会社から1,000万円を支払ってでも雇い続けたい人材であれば良いことになります。

会社がその人に対していくら支払っても良いと考えるかはその人の生産性と年収相場によって決まります。

  1-1-2 出来高制(生産性)

出来高制で評価される最もわかりやすい職種が営業職です。

年間の個人売上高3,000万円の営業マンがいたとします。この場合、3,000万円も売っているのだから1,000万円位支払っても良いだろうと思われるかもしれませんが、商品を販売するためにも商品の仕入れ代や製造費などの売上原価がかかります。

売上から売上原価を差し引いた金額を粗利と呼びます。例えば売上高が3,000万円でも売上原価が2,500万円なら差引500万円の粗利しか発生していないのでこの人に年収1,000万円を支払うことはできません。

また、この営業の粗利の中には、営業をサポートしている営業事務員や経理部門あるいはオフィスの家賃などに支払うさまざまな経費が含まれています。粗利で1,000万円稼いでいるからと言って、そのまま1,000万円営業の給料にしたら会社は損をしてしまいます。業種や個々の企業によっても異なりますが、給料の3倍位は粗利を稼がなければならないと言われています。

つまり、年収1,000万円を達成する場合、個人粗利3,000万円が一つの目安となります。一般論として個人粗利3,000万円を達成するのは大変難しいですが、「残業など他人より多く働いて稼ぐ」、もしくは「大企業などの収益を作るモデルができ上がっている企業に勤める」の2つの方法があります。

  1-1-3 年収相場

もう1つのサラリーマンの年収に影響を与える要素が年収相場です。年収相場とはその従業員と同じような職種、同じようなスキルを持った人材はいくら位で雇えるのかということです。

営業のように生産性を測定しにくい、事務やエンジニアなどの職種にとって、年収相場は年収に大きな影響を与えます。年収相場は、人材の需要と供給のバランスによって決まります。つまり、成り手が多くて余っている職種は年収が低く、成り手が少なく人材が足りていない職種は高くなる傾向があります。

例えば、単純作業が要求される仕事は一般的に専門性が低く、成り手も多いので年収は低くなります。

しかし、同じ事務系の職種でも企業が上場するための内部統制に関わった事務職のように貴重な経験を持った事務職は高い専門性が要求されるため年収は高くなります。

また、エンジニアについてもHtmlやCSSが少しかける程度のWEB系のエンジニアは買い叩かれる傾向がありますが、技術者が少なくて今後産業として成長が期待できるブロックチェーン関連のエンジニアの年収は高めです。

このように年収相場によって年収が決まりやすい職業の場合、転職市場で価値が高い職種やスキルを身につけた人材になる必要があります。

 1-2 経営者・個人事業主の年収

一方、経営者や個人事業主の場合は生産性も年収相場も関係ありません。重要なのは会社が儲かっているかどうかです。

経営者や個人事業主はサラリーマンのように働く必要はありません。極端に言えば、会社が儲かってさえいれば、働かなくても年収1,000万円は達成できます。ただし、会社が儲かっていなければ、いくら個人で売上を作っていても、時給が最低賃金を下回ることはよくあります。

経営者やサラリーマンが年収1,000万円を達成するためには、経営者の役員報酬を除いた会社の純利益を1,000万円以上にする必要があります。サラリーマンは会社からもらえる年収が高くなればなるほど良いですが、経営者は経費が高くなるため、会社の経営にとって必ずしもプラスとは限りません。

自社株のほとんどを所有する経営者の場合、自分の年収をある程度に抑えて、会社の利益を増やした方が良い場合もあります。個人に対する所得税は年収が高くなるにつれて課税率も高くなりますが、法人税の税率は一定です。そのため個人の年収をあげて所得税を支払うよりも、会社の利益にして法人税を支払ったほうが、会社と個人の手元に残るお金(キャッシュ)は高くなります。

会社の経営が傾いた時に経営者が個人的に会社に追加出資をしなければならないことを考えると、税金の支払いを少なくして、会社の資本を厚くした方が良いという経営判断もあり得ます。

 1-3 大副業時代到来! 収入源は複数あったほうが良い

年収1,000万円を目指す場合、必ずしも1つの会社からもらう必要はありません。例えば、会社からの年収は700万円、個人でアパートを経営していて200万円、株式投資の収支で100万円の合計1,000万円という方法でも良いわけです。

年収を上げる方法としては一般的には投資が効果的です。もちろんリスクを伴いますが、ゼロ金利政策が続く国内銀行にお金を預けていても利息はほとんど増えません。

それなら、配当利回りが高く安定していそうな企業の株式に投資をして長期的に資産運用したり、不動産投資でマンション経営をしながら副収入を得るほうが良い場合もあります。

年収は、“他人からもらうもの”ではなく“自分で獲得しに行くもの”と思考を転換したほうが良いでしょう

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