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4倍で成長する組織の作り方〜【第3回】1点集中で超効率化する組織になる

ポイント
  1. 本当に重要なことに集中する
  2. 焦点を合わせ全員の力を集中する

目次 [非表示]

OKR(Objectives and Key Results)は、Google、Facebook、Twitter、Airbnb、そして、日本でもメルカリ、サンサンなど、多くの成長企業で採用されている目標管理の手法です。成長する企業の多くは、突出した個人の能力ではなく、組織の力を最大化できていることに支えられています。

必死に働いているが成果がでない組織

近年、働き方改革がますます注目を浴びています。日本企業の生産性の低さが過剰な残業時間を生んでいると言われています。しかも過剰な残業時間も含まれる、長時間労働に従事する社員の多くは優秀で勤勉なのです。優秀で勤勉な社員が必死に長時間働いているにもかかわらず、成果が上がらないのはなぜなのでしょうか?

シンプルに考えると答えはひとつ。成果の上がらない仕事をしているからです。

あたりまえのことですが、成果の上がる仕事に必死に取り組めば、当然のように成果は上がります。このシンプルな原則をなぜ多くの企業は実行できないのでしょうか?

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本当に重要なことに集中する

毎日毎日遅くまで残っている仕事は、本当に成果を生み出す重要な仕事でしょうか?社内報告資料の作成、重要ではないが緊急な用件、などなど、実際は重要でない仕事に追われていることが多いものです。また、「した方がいい仕事」に追われていないでしょうか。

・今期は新規客数を増やすことが最重要課題だが、客単価アップもした方がいい
・会議資料は見やすい方がいいので、資料作成研修をした方がいい
・国際化に向けて、英語の勉強をした方がいい

などなど「した方がいい」ことは山のようにあります。そして、多くの企業はこれらのした方がいいことについても目標設定をします。しかしながら、本当に取り組まなければならないことは、成果を生み出す重要度の高い「しなければならない」仕事です。目標の数が多くなればなるほど、ひとつの目標に対する意識の集中力は落ちます。そうすると自ずと、目標の達成率は落ちてしまいます。また、多くの目標があるとき、人間は自然と達成しやすいものを選びます。つまり、重要かどうかではなく容易なものに取り組むため、成果が上がらなくなってしまいます。

アップル社の元CEOであるスティーブ・ジョブスがこのように言っています。

“方向を間違えたり、やりすぎたりしないようにするには、まず本当は重要でもなんでもない1000のことにノーと言う必要がある。”

あれもこれもではなく、重要でないものに「ノー」と言うことで、集中できるようになります。そのため、OKRではObejectives(目的)もKey Results(重要な結果指標)も重要なもの3個程度に絞り込むことが全社から個人まで求められます。

焦点を合わせ全員の力を集中する

しかしながら、一人ひとりの働き方が変わり、目の前の目標に集中したとしても組織としての成果が上がらない可能性があります。たとえば、営業部が新規客獲得を目標とし、安価な商品の販売に取り組んでいる一方、製造部は高価で高機能な商品の増産を目標として取り組んだ場合、どうなるでしょうか。営業部の売りたい商品の在庫は切れ、高価な商品の在庫が山のように積みあがることになります。

このように目標の整合性がとられていない場合、個人個人、各部門それぞれが重要だと思う目標に集中し成果を上げても、結果として組織の成果は上がらないことになってしまいます。それどころか、無用な調整のための会議や組織間対立を生み出すことになります。

それではどのようにすればいいのでしょうか。まずしなければならないことが、全社の目的、目標を明確にすることです。そして全社の目的、目標を漏れなく、すきまなく、各部門そして個人の目的、目標と合わせることです。つまり、全社の目的、目標に組織全員の焦点を合わせることで、それぞれの力を集中し組織全員の力を最大化できる目標を組み立てるのです。

とはいえ、目標設定しても実行段階で状況に変化が発生します。そのため、全社の状況をつねに全員が把握することで、変化が生じた際に調整や協力が自律的に発生する組織に変わっていきます。OKRでは全社、部門、組織のレベルでの一貫性を持った設定が必要であり、そして全社に常に進捗状況が分かるように公開されています。全員の意識を集中すること、重要な目標に集中すること、つまり集中こそが組織の力を最大化する鍵なのです。

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著者プロフィール

奥田和広

奥田和広

株式会社タバネル 代表取締役 1975年生まれ。1998年一橋大学商学部卒業。 幼少期より父がアパレル卸業を経営していたため、大学卒業後は勉強のために上場アパレル企業の株式会社ワールド、銀行系コンサルティングの株式UFJ総合研究所を経験。父の会社に戻り、1からアクセサリー事業を開始。8年で40店舗170人を超える規模にまで成長させるが、既存アパレル卸業の苦戦、アクセサリー事業の無理な成長で低迷し、東日本大震災後に倒産。その後、株式会社ピアスにて百貨店化粧品ブランドのマーケティング責任者、美容サービスの新規事業責任者を経て、組織マネジメントのコンサルティング企業株式会社識学にて、コンサルティングおよび育成、メニュー開発を担当。Googleなどで使用されている目標管理手法OKRを用いた組織強化のコンサルティングとソフトウエア販売を行うため、タバネルを創業。