白根陸夫
株式会社キャリア・ブレーン 代表取締役

【第9回】シニア起業で勝ち組になる秘訣〜40歳代から60歳代のビジネスパーソン必読!激変する環境で勝ち抜く策指南〜

ポイント(この記事は5分で読み終わります)
  1. 定年後に適している働き方「顧問(コンサルタント)」
  2. 顧問契約は、請負契約
  3. 法人化することによって売上は青天井

【顧問とは】「生涯現役」の職業は「顧問(コンサルタント)」しかない!

1 顧問という職業

シニア起業支援家 白根陸夫です。この記事は平成7年(1995年)創業以来23年超、一貫して再就職支援のパイオニアとしての経験から、中高年齢者の定年後の「生きがい」「遣り甲斐」「望み通りの収入を生涯に渡り得る」の三拍子そろった仕事を自らで創造し、セルフ・マーケティングで市場を開拓し、充実した「生涯現役」を実現する方策を伝授するために著わしたものです。

定年退職後の中高齢者にとって、以後定年のない職業は「顧問」しかありません。クラアントのオーナー社長との間で、双方が望む「曜日」「時間」を契約した上、業務に就きます。自由度の高い高度な知的職業です。それなりの備えが必要です。

最近、中高齢者層を対象に顧問人材の登録受付けを専門にしている人材紹介会社が増えています。「顧問」と聞くとどんなイメージを持つでしょうか。

この定義からウリ方として自身の役割呼称には次のような多様な名称が考えられます。売り込み先のニーズに応じ使い分けることによってひろく商機をつかむことができます。 

名刺では「顧問」のほかに一つ、二つ列記することによって自身の販路を大きく拡大することができます。この売り方を自身の「事業案内書」にも応用展開してください。

これまでの「顧問」は取締役定年に達した者の面子(世間に対する体裁)を重んじて当分の間「顧問」という尊称を付与して当人の自尊心(顧問室の用意)と当面の生活費(顧問料)を支弁するという意味合いの存在でした。いったい何の役に立ってきたのでしょうか。

旧来の顧問のイメージを払拭する新たな「顧問」像のウリを経営者につよくアピールすることによって顧問契約締結のチャンスを掴むことができます。

売込には「名刺」が必要です。肩書は自身の得意とするコンサルティング分野です。例えば今流行の「働き方改革コンサルタント」「生産性向上コンサルタント」や「経営コンサルタント」「技術コンサルタント」「マーケティングコンサルタント」「経営アドバイザー」「技術アドバイザー」このほかに自身で創造する売れる役割呼称(肩書)です。オーナー社長の心へ強くアピールする肩書を考えようではありませんか。

さらに顧問は「顧問」名で売り出す以外に、次の名称でも売り込むことができます。売り込み先を絞り込み、相手のニーズを的確に捉え、もっともふさわしい名称を使い「事業案内」「名刺」を用意して商談に乗り込みます。「事業案内」や「名刺」は標準的なひな型をつくっておき、臨機応変に該当箇所を刷り変えることによって対応します。

「顧問」或いは「経営コンサルタント」「働き方改革コンサルタント」「生産性向上コンサルタント」「事業継承コンサルタント」は、どんな企業からのどんな相談にも乗るといスタイルです(総合コンサルタント的なイメージです)。

※「エグゼクティブ・コーチ(高業績を上げる意欲ある経営者をつくるコーチ)」「パーソナルコーチ(目標を着実に確実に達成する経営者をつくるコーチ)を列記してコーチの売り込みに特化した名刺も目新しく訴求力があります。

2「顧問」契約は請負契約です

中高年齢者の転職・再就職にあたり、自営業の途が考えられます。顧問契約を会社の社長(団体においては理事長)と締結することは、顧問業

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著者プロフィール

白根陸夫

白根陸夫

株式会社キャリア・ブレーン 代表取締役

自分らしく働き生涯現役で活躍するための「顧問塾」主宰 株式会社キャリア・ブレーン 代表取締役 プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー® エイジング・アドバイザー®/認定エグゼクティブ・コーチ 人材能力開発・雇用創造支援(業)日本におけるキャリア形成のパイオニア。 「生涯現役」を全うするための、独創的で最強のノウハウを提供しています。 日系・外資系企業数社を経験し、人事・総務並びに関連業務に関する豊かな経験と知識を蓄積。その間、社会保険労務士、産業カウンセラー、行政書士等多数の資格を取得。株式会社キャリア・ブレーン設立後、再就職支援サービスとキャリア・カウンセリングを数多く実施。アウトプレースメントビジネス立ち上げのコンサルティングの実績も豊富。 就職・転職ノウハウを確立した本邦における第一人者である。(外資系アウトプレースメント会社の日本での立ち上げ6社にノウハウを提供) 1996(平成8)年8月、株式会社キャリア・ブレーン設立、代表取締役に就任。2000(平成12)年8月、NPO/特定非営利活動法人 日本プロフェッショナル・キャリア・カウンセラー協会を設立。理事長に就任。 2008(平成20)年11月、NPO/特定非営利活動法人日本エイジング・アドバイザー協会を設立。理事長に就任。