年収1000万円以上も夢じゃない！稼げる仕事・職業を紹介

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3　年収の高い職業5選

次は「職業」という切り口から年収1,000万円を目指せる仕事をご紹介します。東洋経済が2018年3月に発表した「最新版！129の｢職業別年収ランキング｣によると、年収の高い職業を5つは以下の通りです。

順位	職種	平均年収
1位	医師	1232万円
2位	航空機操縦士	1192万円
3位	大学教授	1051万円
4位	公認会計士、税理士	1042万円
5位	弁護士	1029万円

　3-1　医師

最も年収が高い職業は医師で1,232万円です。稼げる職業と言えば医師を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、このランキング結果もそのイメージが正しいことを裏付けています。また、景気に関わらず一定のニーズがありますし、高齢化によって今後ますます需要が増してくると考えられるので、年収も安定しています。

医師になるためには大学の医学部や医科大学で6年間勉強したうえで、医師国家試験に合格しないと医師になることはできません。大学の医学部に入るのは非常に難しく、国内最難関とされる受験戦争を勝ち抜く必要があります。

大学入学後は、研修医として経験を積まなければならないため、医師になれるのは最短で24歳〜20代後半です。あるいは大学に合格するために浪人をした場合、30歳前後から働き出すという人も決して珍しくありません。

開業医として独立すれば自分のペースで働けるうえ、勤務医よりも年収はグンと上がります。その代わり経営面での雑務も増えるため、開業してしばらくは激務に耐える必要があります。

　3-2　パイロット

続いて稼げる職業の2位として挙げられるのがパイロットで平均年収は1,192万円です。

パイロットになるためには自動車免許と同じように専門の資格（免許）を取得します。

パイロットの免許は「定期運送用操縦士」「事業用操縦士」「自家用操縦士」の3種類です。このうち、パイロットとして働くためには定期運送用操縦士、事業用操縦士の資格が必要です。

パイロットとして航空会社で働くためには、まず航空会社に入社して、航空会社でパイロットの免許を取得してパイロットになる方法が挙げられます。

あるいは航空大学校でパイロットの免許を取得後、パイロットとして航空会社に入社してパイロットとして働くという方法もあります。

操縦士免許がない場合、大学を卒業して航空会社に入社する必要がありますが、航空会社は就職先として最も倍率の高い業界の1つなので、厳しい就職試験を勝ち抜かなければなりません。

操縦士免許を持っている場合、4年生大学に2年以上在学して一定の単位を取得、もしくは短大や高専を卒業してから、航空大学校の入試に合格して、パイロットとしての経験を積んで卒業する必要があります。ただし、就職は確約されているわけではなく自分で就職活動する必要があります。

　3-3　大学教授

3位は大学教授で平均年収1,051万円となります。大学教授になるには資格は必要ありませんが、それでも就職方法としては特殊なルートです。

大学教授になるためには、一般的には大学を卒業後に大学院に進学する必要があります。大学院には修士課程と博士課程があり、卒業に修士課程は2年、博士課程は3年かかります。

理系の場合、博士課程を取得してから大学教授を目指すというパターンも多いですが、文系の場合は博士課程が実質的に名誉職のようになっているため、修士課程を修了後、博士課程の間に博士を取らずに就職するパターンも多いです。

なお修士や博士を終了すれば簡単に大学教授になれるわけではありません。一般的には、助手→助教→准教授→教授とステップアップしていく必要があります。

はじめのうちは非常勤講師と言って、一定年度で契約して授業を担当して、契約期間して更新されなければクビになるという不安定な立場に置かれ、大学教授までなかなか出世できません。30歳位になってはじめて就職して給料を貰えるという人の方も多くいます。

このような理由から大学教授になれれば高年収を期待できますが、なれるかどうかは他の職業以上に厳しい道のりが待ち構えています。

高年収を目指すだけならば他の職業を目指した方が年収の期待値は高くなるでしょう。

　3-4　公認会計士・税理士

公認会計士、税理士の平均年収は1,042万円です。公認会計士・税理士になるためには公認会計士試験、税理試験を突破する必要があります。ちなみに公認会計士試験に合格すると税理士登録もできるため、資格試験として公認会計士試験は税理士試験の上位互換と考えることもできます。

公認会計士や税理になった場合の活動方法としては、独立・開業する、公認会計士・税理士事務所で働く、事業会社でそのスキルを活かして働く、の3パターンがあります。一般論としては、事務所や事業会社で働いた方が収入は安定しますが、クライアントさえいれば独立・開業した方が年収の期待値は高くなります。

税理や公認会計士はAIの普及によって、「将来仕事がなくなる職業」に挙げられることも多いですが、その知名度や安定性は今後しばらく揺るがないでしょう。

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　3-5　弁護士

弁護士の平均年収は1,029万円です。医師と並んで給料の良い仕事だと言われていますが、これまで何度もドラマ化されている通り、国内では人気の高い職業です。

弁護士になるためには大学卒業後に法科大学院という弁護士や検索官などを養成する大学院に入学し、法学部卒業の既習者の場合は2年、法学部以外を卒業して入学した場合は3年勉強して卒業する必要があります。

なお法科大学院を卒業して得られるのは司法試験の受験資格だけで、弁護士になるのは司法試験を突破する必要があります。司法試験の合格後に司法修習という研修を受ければ弁護士として登録することができます。

法科大学院制度が始まった当初は弁護士の急増により平均年収が下がるのではないかと一時期言われましたが、結局は

司法試験の難易度が高いため、駆け出しの弁護士の待遇は少し厳しくなりましたが、全体としてはそれほど年収に大きな変化はありません。

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4　年収1,000万円を達成するために知りたい4つのポイント

では年収1,000万円を達成するためには具体的に何を知り、何をすれば良いのでしょうか。

　4-1　年収1,000万円の以上の人は3～4%

年収1,000万円以上の人は全労働人口の3～4%と言われています。この数字だけを見ると年収1,000万円を達成するのは難しいように思えるかもしれませんが、見方を変えれば25人〜35人に1人の割合です。つまり、学校のクラスに1人か2人は年収1,000万円を超えるということになります。

なおこの数字には、専業主婦やリタイアして働いていない人は含まれていません。20代、30代、40代と年齢を重ねていくにつれて平均年収が上がっていくはずなので、クラスに3〜4人は年収1,000万円を突破する人がいると考えれば不可能な数字とは見えてこないでしょう。年収1億円は特別な才能を必要とするかもしれませんが、1000万円なら努力次第で達成できる可能は十分にあります。

　4-2　大企業の管理職なら年収1,000万円に到達するも

本記事では特に年収の高い業界や職業について説明してきましたが、この他にも十分に年収1,000万円を突破するパターンは考えられます。例えば、大学卒業後に上場メーカーに総合職として就職して40歳位で年収1,000万円になっているケースです。

よって、まずは大企業に入社し出世レースを勝ち残るという方法が多くの人に現実的な基本戦略となりますが、日本が終身雇用の国ではなくなりつつある点に注意しなければなりません。

多くの企業は社歴が長くなるとともにポストも給料も上がる年功序列・終身雇用システムを採用していますが、今後はこれを廃止する会社も多くなるでしょう。

昭和世代にとって年収は20代よりも30代、30代よりも40代が高いと感覚的に考えている人が多いですが、働き方が多様化する将来も続く保証はどこにもなく、企業の業績も安定しているとは限りません。かつては日本の産業の花形だった家電メーカーは外資の企業に買収されて、メガバンクもAIの導入で大量の人員削減を行うなど雇用環境は絶えず変化しています。

今後の労働環境で重要なのは転職市場において価値の高い人間になることです。今の年収と転職市場で付けられる価値は必ずしも一致しているわけではありません。特に年齢が上がるにつれてそのギャップは大きくなります。

年功序列と給料が上がっていったとしても、それに対応している価値を会社に提供しているかは別です。例えば、粗利を自分の力で稼いでこられる営業は会社が急に潰れてもすぐに他の会社に就職できます。今後は大企業で出世を目指しつつも転職市場で価値の高い人間になることが必要です。

　4-3　専門資格は人材市場で価値を証明する

先ほど人材市場での価値をあげることが重要だと説明しましたが、人材の価値を表すわかりやすい指標が資格です。医師、公認会計士、税理士、弁護士などは難関資格に合格する必要があったり、高度な専門性が要求される職業です。

資格を保有していないとできない独占業務という種類があり、専門資格を取得することで社会的に信用されることもあります。資格の本質はその人の人材としての価値を証明することです。医師免許は医師としての信頼性を与え、宅建資格は不動産屋として活動するのに必須の資格です。

もちろん闇雲に資格を取れば良いというわけではないですが。そういった意味で資格と現在の仕事が連動すると、自らの商品価値を引き上げることができます。

　4-4　リスクと収入源を分散させる

最後に、冒頭で年収1,000万円は一つの収入源から得る必要はないという説明をしましたが、収入源を分散させることはとても重要です。

例えば、投資用マンションの営業をしていて、ある年に大量の注文が獲得できて年収1,000万円を達成したとしても、翌年にその反動で年収600万円位達成できなかったというように年収には波があります。

また、上場企業に勤務していてそれなりの役職で給料を貰っていたとしても、景気の悪化によって整理解雇されて、年収が6割程度になってしまうということもよくある話です。

給料はその人や会社の成果に連動するものなので、基本的には不安定です。今まではその不安定さを会社が吸収していたのですが、成果主義を導入する企業が増えていることから、今後、給料の変動も大きくなる可能性があります。

このような中、重要になるが「収入源とリスクの分散」です。

投資の世界では、安定して収益をあげたいのならば分散投資をした方が良いと言われています。分散投資とは、有望そうな1つの株式に全部の資金を投入するのではなく、複数の株式に投資先を分散させることによって、1つの株式の値段が予想外に下がってしまったときでも、他の株式が上がる可能性があるので、トータルとしてリスクが少なくなるという投資手法です。

同じことが収入についても言えます。1つの収入源に頼るのはリスクが高いと言わざるを得ません。近年は政府方針により副業を推奨する流れがありますので、年収1,000万円を安定して稼ぐためには自分の仕事を複業化させるのも良いでしょう。