お金の増やし方22選!種類別まとめ【2020年版】
- お金を増やす方法を一挙紹介
- それぞれのメリットとデメリットを比較
- これからの生活のヒント
銀行や証券会社などが販売している株式や債権を組み合わせてパッケージ化された投資商品です。毎月決まった額を口座から引き落として、自動的に投資に充てることができます。また、分配金や売却益から約20%の税金がかかるので注意が必要です。
●メリット
・リスク分散ができる
・自動引き落としのため継続しやすい
・投資額を自分で設定できる
・手間がかからない
●デメリット
・購入時に手数料がかかる
・運用コストがかかる
・内容分析が困難
・元本割れのリスクがある
●こんな人におすすめ
・貯金ができない人
・計画的に運用したい人
●始め方
まずは、銀行や証券会社を選びましょう。運用者によって様々なパッケージがあるので、条件を比較してみましょう。
・LINEスマート投資
引用:LINEスマート投資
ポイント |
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1.ワンコインから始められて初心者も安心!:500円からの少額で積立投資 |
2.LINE Payから引き落としができる |
3.ロボアドバイザーによるプロレベルの国際分散投資が可能 |
株式会社FOLIOが運営する、LINEの投資サービスです。
初心者向けで、気軽に投資を始めようと思っている方に向いているのがLINEスマート投資です。
ワンコインから始められる気軽さが大きな魅力。500円からの積立投資が可能で、 自分の目標額に合わせてAIがアドバイス。
全自動でポートフォリオを組み立ててくれます。
確定拠出年金とは、個人で積立をする年金です。毎月の掛金を設定し、その資金を運用し損益が反映されたものを老後に受け取ることができます。将来の受給額は、運用成績が反映されるので未定となります。節税効果や、運用益などメリットもありますが、60歳までは使えるお金がロックされることになります。
●メリット
・運用利益が非課税
・掛金が全額所得控除になる(節税できる)
・運用コストが安い
・計画的に運用できる
●デメリット
・60歳まで現金化できない
・途中解約できない
●こんな人におすすめ
・老後が不安で、使うお金を残しておきたい
・直近の節税対策がしたい
●始め方
まず金融機関を選び、専用口座を開設しましょう。金融機関によって、取り扱っている商品や手数料が異なります。長い期間運用することになるので、初めのうちに良く確認しておきましょう。
自分のふるさとや、応援したい自治体に寄附ができる制度です。利用者は所得税や住民税の還付・控除が受けられます。多くの自治体では、地域の名産品などのお返しがあり、寄付することで受け取ることができます。
●メリット
・自分で金額を決めることができる
・特産物が手に入る
・節税できる
●デメリット
・確定申告が必要になる(不要な場合もあります)
・控除される金額に限度がある
・所得が低い人には効果が少ない
●こんな人におすすめ
・平均所得以上のサラリーマン
・少しでも節税したい人
●始め方
各自治体のホームページから申し込みします。お礼の品や地域から選ぶことができます。
自分が選んだ株式を毎月決められた額で積み立て購入する投資です。
●メリット
・少額から投資できる
・毎月買うので平均的な価格で買える
・投資金額を自分で決められる
・株式配当がもらえる
●デメリット
・手数料がかかる
・購入できる株式が限定される
・株主優待を受けられない
・売買するタイミングが決められない
●こんな人におすすめ
・高額な株式を買いたいのに、資金が足りない人
・毎月自動的に投資したい人
・少額から株を始めたい人
●始め方
まずは、株式累積投資を取り扱っている金融機関で口座開設をおこないましょう。代表的なものは、以下の金融機関で取扱があるようです。
・大和証券
・野村證券
・ちばぎん証券
・SMBC日興証券
・三菱UFJモルガンスタンレー証券
国債とは国が資金調達を目的に発行している債券です。個人で1万円から購入することができます。
●メリット
・元本が保証されている(日本が破綻しない限り)
・銀行預金よりは金利が若干高い
・金利の下限0.05%が保証されている
●デメリット
・購入後1年以内の場合、途中で換金ができない
・満期前に解約する場合料金がかかる
・大きくお金を増やせない
・購入時期が決まっている
●こんな人におすすめ
・元本を割りたくない人
・少額でもいいから増やしたい人
●始め方
証券会社や銀行などの金融機関で購入できます。取扱の有無と、購入可能時期を確認してみましょう。
会社の給与から決められた額を天引きして、貯蓄を行う方法です。勤務先に制度があれば取り組むことができます。
●メリット
・低金利で住宅ローンが組めるようになる(一定の条件を満たす必要があります)
・一定金額の利子が非課税になる
●デメリット
・選ぶ金融商品によっては元本割れするリスクがある
・大きくお金を増やすことが難しい
●こんな人におすすめ
・将来住宅の購入を検討している人
・定期的に積立したい人
●始め方
勤務先に取扱があるか確認してみましょう。
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