2020年1月更新/起業したい人がまずすべきこと、アイデア、お金のことまとめました

ポイント
  1. 起業をしたいと思ったら何をまずするべきか
  2. 起業したいけどお金がない場合
  3. 起業したいけどアイディアがない場合

目次 [非表示]

女性や主婦が起業をしようと思った場合の注意

女性や主婦が事業をする場合のポイントとして、数字面や事業計画をしっかりと具体的に立てるということがとても苦手だったりします。

数字の計画を立てる事はそうですが実際の売り上げに関してコミットメントを持ってアクションをすると言うことに対しての計画性や実際にできるかどうかといったことも含めてとても苦手な方が多い印象があります。

必ずしも数字の計画を立てても事業自体がうまくいくわけではありませんが、具体的な計画を持っているかは、事業や企業の成功の確率に大きな影響が出ると思っています。

女性起業に関する詳しい記事はこちらから
女性起業家になる!創業~経営・月収UP!女性の起業を徹底解説!

女性や主婦の起業家の場合には、とても感覚的な企業をする人が多く苦手意識を持っている人もいます。
主婦で起業する人の場合の多くが自分が好きでやっていたことつまり趣味等の延長で事業を立てることが多いです。

自分1人ではなかなかうまくできないこともあると思いますので、具体化することや営業活動や数字に詳しい人をぜひ起業の仲間として向かい入れるか得意な人にコンサルや顧問の形または相談できるような関係を持っておくこと自体が大切になります。

「高校生が起業しようと思った場合の注意」

gakusei

高校生の場合にはまず最初に契約行為を結んだり契約をしようと言う時に未成年の場合には親が親御さんの許可が必要になります。

まずは起業をすることに対して、早いタイミングで親御さんに承諾を取っておくことをお勧めをいたします。

いざ契約をするとなったときにご両親の親の承諾を取れないと言うことになってしまうと、取引先企業への損害や迷惑をかけると言うことにもなってしまいます。

またどのような商品やサービスを取り扱うかと言うことにもよりますが、基本的には会社間の取引や仕入れや提携等が絡む場合においてはビジネスのルールややり方や常識といったものを高校生の場合だとなかなか知っていることもないと思います。
事業を円滑に進めていくためにあなたの授業を手伝ってくれるビジネスのことがわかった大人の人が1人いるととても良いかもしれません。

大学生が起業しようと思った場合の注意

daigakusei

起業をしたタイミングが1年生2年生であれば時間もまだたくさんありますが、3年生や4年生になった時に就職活動をするか企業をそのまま続けるかと言うことで迷う大学生がたくさんいます。

この点に関しては時代が確実に変わってきています。
また新卒と言われる定義が変わってきていて、30歳までは新卒とみなしてくれると言う会社も出てきています。
実際に起業にコミットを押して仮に企業が失敗したとしても、多くの場合は新卒として普通の大学生と変わらず就職活動することができます。

今の時代起業次第が失敗しようがうまくいっていなくても企業からするととても魅力的な人材と映るような時代に変わってきています。
あなたが今本当に起業がしたいと思っている大学生なのであれば迷う必要は無いのかなと思います。

また大学生の起業に共通してよくあることとしてファッション感覚や雰囲気で起業がかっこいいからしようと言う学生が多くいます。
その目的自体が決して悪いわけでは無いのですが、必ず起業をするにあたって責任が伴うと言う自覚を持って持たないといけません。

どういうことかと言うと僕も大学生起業家と取引をしたことが何回もありますが、約束していたスケジュールで仕事が出て来なかったりしました。
また連絡が取れなくなってしまったり約束していた品質に全く届かない状態状態で商品やサービスが納品されると言うことが大学生起業家でない起業家と比較した場合、確率高くあったりしました。

起業したいと思ったときの相談相手や相談前にやるべきこと

kigyo

起業したいと思ったときの相談相手としていくつかの専門家や人がいますのでご紹介したいと思います。

士業系の人

士業の人と言うのは税理士や弁護士など資格を持っている専門家のことをいいます。
相談すべきこととしては法律に基づく手続きの話であったり、独立起業するにあたって許可や免許が必要になる時などアドバイスしてくれます。

士業との付き合い方はこちらから
独立・開業のサポーター!各士業とのうまい付き合い方まとめ

行政等が設置している起業の窓口

行政が現在起業をする人をとても支援するような状況があります。
行政としては地域で企業をすることを選ぶ人が増えることによって新しく会社が増えていったり雇用が生まれることによってその地域が豊かになっていくことを望んでいるからです。

ただ行政の職員は、自分が起業をしているような人ではなくサラリーマン的な人が多くいます。
手続きを始め補助金や助成金等の制度に関しての相談をすることをお勧めをいたします。

銀行に相談をする

銀行に相談をすることとしては、事業計画やお金を借りることに対しての相談がメインになります。
事業を実際にやるにあたって銀行からお金を融資を受ける人がとても多くいます。
その場合銀行に相談をすることになります。

初めて起業する人からすると銀行の人はとても経営や事業に詳しいと思ってしまうかもしれません。
正直なところマーケティングや営業に関して詳しいわけではありません。
銀行の方に相談することとしては、基本的にはお金の事についての相談または実際に融資を受けたのであればその後の販路の拡大やこういう人がいませんかと言うことでの銀行の取引先を紹介していただくような相談と言うことであればとても有効だと思います。

ベンチャーキャピタリスト(VC)

ベンチャーキャピタリストはベンチャーやスタートアップ企業に投資をする存在の人たちです。
ベンチャーやスタートアップと言うのは自分の地域で飲食店や病院をやろうと言うようなスモールビジネスを指しているわけではなく、今で言えばメルカリのようなたった数年で日本の社会を変えるようなサービスを考えている起業家を相手にしている人たちです。

ですからあなたの考えている事業アイディアや事業モデル自体がベンチャーやスタートアップであるのであればベンチャーキャピタリストに相談をすると言うことも有効になります。

起業・経営のコンサルタント

企業や経営のコンサルタントの中にも本当に良い人もいれば全くもって相談をしてはいけないレベルの低い人もいます。

企業や経営のコンサルタントに相談をすることとしては、そのコンサルタントの得意領域がありますが事業の作り方や営業活動マーケティング活動に関して詳しいコンサルタントがいるのであれば相談をしてみることも良いと思います。

ただ気をつけないといけないこととして起業・経営のコンサルタントと言ってはいるものの実際に自分自身が全くうまく事業を経営できていないと言うことも多くあります。
相談する相手が本当に結果を出している人なのかどうかということをしっかりと見極めをして選択をしなければいけません。

起業に関する相談をする前にあなたがすべきこととして

必ずGoogleやYahoo!で検索をして答えが出そうなことに関しては、自分で早く答えを見つけることをしたほうがいいと思います。
つまり相談する相手に対しては個別具体的な相談をすべきであって一般的な相談をわざわざ専門家にするような時点で起業家としては失敗する起業家と言えます。

また実際にあなたがどこまで深く具体的に考えたのかによって質問の内容や質問の質が変わってきますので何も考えずになんとなく質問をすると言う事はあなたの時間を失うことでもあり専門家や相談相手の時間を奪うことにもなりかねません。
真剣にできる限り具体的に自分でまずは深く考えてみるということをしてみてください。

さらに相談をする相手を間違えてしまいますと間違えた答えが出てきてしまいますので注意が必要になります。
やはり人はとても未熟で相談をされると嬉しくなってしまい、自分の知らないことであっても頼られたって言うことや専門家だと勘違いしていることによって知らないのにやったことがないのに答えを教えようとしてしまうところがあります。

相談する相手にはしっかりと目的別で捉えていただいてその中でも本当に問題を解決できる実際の経験を持った人を選択することが大切になります。

おすすめの関連記事

起業の詳しい知識を知りたい方はこちらから
2020年1月更新/新しい起業の方法や種類登場。副業~会社を買って起業

起業のポイントを知りたい方はこちらから
誰でも起業、独立、開業できる!あなたが起業、独立、開業するための5つのポイント!

関連記事